認知症予防に関する意識調査。2025年の認知症人口は700万人

画像引用元:日清オイリオ

画像引用元:日清オイリオ(以下同じ)

認知症予防に関する意識調査結果(n=1200/11月発表/日清オイリオ調べ)。40代で既に「認知症予防に役立つ情報に関心があるか?」に対して半数が関心がある、だが40代頃からは自身またはパートナーの親の介護も増えてくる年代になるため、自分の予防のために関心があるというよりは親のためというのも関係していそうだ。

認知症予防に関してどのような情報が欲しい?

画像引用元:日清オイリオ

1位は「予防に必要な生活習慣」が74%と断トツになった。

実際に予防している、あるいは今後予防のために実践しようと思っている対策は

 

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1位は「認知症予防に良いとわれている食材を積極的に摂る」。上記2つの回答を見ると「日々の小さな積み重ねで予防したい」というニーズの表れだろう。

認知症予防の情報はまだまだ不足している

認知症予防に限らず、病気予防に最も必要なのは正しい情報だが、認知症予防に関する情報はまだまだ不足気味だ。ダイエットやビューティに関する情報は超飽和状態だが今後、超飽和状態と言われるほどに必要な情報、ニーズある情報は認知症予防を含めた病気予防のための正しく専門的な情報だろう。

知症の方向けの様々なサービスが増えてきていますが(例えば、ウェアラブル端末による迷子防止サービス等)、それらサービスの開発提供している企業や、医師による専門的な情報も同時に増えてほしい。当然ながら今後は医師だけの力に頼るのではなく、包括的な視点からの統合医療の情報も必要になってくる。

ビジネス視点から考えれば、企業がそのような情報を発信していくことはコンテンツマーケティング戦略にもなるのでそのような側面でもメリットは大きく、そして発症する人たちも減らすことができ一石二鳥だ。

病気予防に関する本格的な情報は今はテレビが主流だが、ネットが当たり前世代が病気予防に本格的に取り組み始める年代になる数年先は、ネットで病気予防を探すのがもっと本格的になってくるので今のうちから参入しておくのがベストだろう(今はまだ健康・病気予防で最も影響力が高いのはテレビの方だ)。

<参考記事>
米油人気で品切れ続出!から考える「テレビ」×「健康」のビジネス相性

 


厚生労働省は、団塊の世代が75歳を超える10年後の2025年には、認知症の高齢者が700万人になるとする推計値を示しています。調査を開始した2012年は462万人で、65歳以上の約7人に1人という割合でしたが、何の対策も行われない場合、2025年には5人に1人の規模に拡大するという見方をしています。

この数字を真摯に受け止め、もっと正しい情報が今のダイエットやビューティ情報以上に広がることを願いたい。

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