市場拡大中!2017年、低糖質食品に消費者が求めるものとは?

脂肪分オフ・ゼロ、カロリーオフ・ゼロの市場が苦戦している一方で、糖質オフや糖質ゼロなどを謳った低糖質食品の市場は年々拡大している。

糖質制限食は、一過性のダイエットブームではなくダイエットや健康管理の基本として今後定着していくと考えられる。市場調査を行う富士経済によると、糖質オフ・ゼロの食品市場は2015年は3,185億円(前年比11.1%増)、2016年は3,431億円(前年比7.7%増)になる見込み。来年はさらに競争が激化しそうだ。2017年は、どんな低糖質商品が登場するだろうか?

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低糖質食品市場は年々活発化

糖質を制限するダイエット方法は5年程前から話題になり、その効果の高さと続けやすさから(続けやすいのは糖質完全オフではなく、糖質制限の方を指す)老若男女問わず支持を得ている。糖質制限に関する書籍や商品はここ2~3年ほどで数多く登場し、いち早く低糖質商品を販売したローソンに続き他コンビニや外食チェーンなどでも取り扱いを開始している。

特にコンビニ業界では販売が強化され、ローソンからは、低糖質シリーズのブランパンが11月にリニューアル。乳酸菌も一緒に摂取できるという進化系の低糖質パンが登場。ファミリーマートからはライザップと共同開発した低糖質のパン、デザート、焼き菓子、飲料が11月から発売。ミニストップからは、糖質コントロールパンと糖質コントロールスイーツが発売された。

また、スーパーには糖質0gの生麺やカップ麺も並ぶようになり、楽天やアマゾンなどの通販でも低糖質食品は人気だ。パン、リゾット、麺類(ラーメン、パスタ)などの主食だけではなく、チョコレートやクッキー、イベント用ケーキなどの菓子類も登場している。

かつては糖尿病患者のために考案された糖質制限食だったが、一部のダイエッターや健康マニアの人々が取り入れるようになり、今は健康な人が誰でも手軽に低糖質食を選択できるようになった。コンビニやスーパーでの取り扱いが徐々に増えてきたことで、その認知度は年々上昇している。

「脂肪・カロリーオフ食品」よりも「糖質オフ食品」が支持される理由

ヘルス食品・ウェルネス食品の市場を調査した同社は、「糖質オフ・ゼロの食品市場は伸びている一方で脂肪分オフ・ゼロ、カロリーオフ・ゼロの市場は苦戦している」と述べているが、考えられる理由の一つとして、糖質制限のメリットが大きいことが挙げられるかもしれない。

かつては、カロリー神話にのっとったダイエット方法が主流で、「食べない」「食べる量を減らす」という制限で減量を試みるダイエッターが多かった。ダイエットシェークが大人気だった頃だ。

しかし、基本的に制限系のダイエットは我慢を伴うため長続きせずリバウンド、結果的に体重が戻るまたはさらに増える、という悪循環に陥りやすかった。特に、飲酒よりも食べることでストレスを発散する傾向が強い女性にとっては制限系のダイエットは辛い選択肢だ。

一方で低糖質の食事方法は、糖質を制限すると言っても、糖質の量を減らせば、ダイエットの敵と思われがちな肉類を始めとしたおかず類はたっぷり食べられるし、糖質の含有量が少ないものを選べば、ご飯もパンも麺類も食べられるので、主食を我慢する必要がない。大きな我慢を強いられることなく手軽に体重・血糖値を簡単にコントロールできるのは大きなメリットだ。低糖質商品が多くの人に受け入れらている理由だ。

生活者の糖質への意識が年々高まっていることは、国内における砂糖の総需用量や一人当たりの年間消費量が減少傾向にあることからも明らかだ。

2017年、低糖質食品に消費者が求めるのは数と種類

現在、コンビニ、スーパー、飲食店、通販などで多く見かけるのは、低糖質のパン、麺類、スイーツ類。とは言っても、取り扱い店舗数や商品数はまだまだ少ない。

例えばコンビニ。小腹を満たすために何かパンを買おうと思っても、菓子パンがズラリ。低糖質のパンを買えるコンビニは限られている。ヘルシーに麺類を食べようと思っても、野菜が少なく麺がたっぷり入ったパスタばかり。仕事や外出の合間に何かお菓子を食べようと思っても、糖質が少ないヘルシーなお菓子やスイーツは数少ない。まだまだこれが現状だ。いつでもどこででも購入できるところまでは浸透していない。

間食を摂ることに抵抗を感じる女性が多いことや、女性は男性よりもヘルスケア意識(美容・健康・ダイエット)が高いことを考えると、低糖質食品の需要はもっと大きいはずだ。来年も引き続き、低糖質食品市場は拡大すると予想される。2017年は、小売であれば「低糖質食品の取り扱い数を増やす」ことが、メーカーであれば「低糖質食品のバリエーションを増やす」ことが、キーワードになりそうだ。これまではパン、麺類、菓子類を中心に登場しているが、今後は、調味料、料理の素、レンジ調理食品、惣菜類へのニーズも高まりそうだ。

 

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