2017年、企業と生活者はどのような関係性を構築するべき?

「生活者と消費の関係が一方通行から脱却し、双方向で進化する『コンテンツ・スタイリング消費』が進んだ1年だった」と、電通総研は2016年の消費動向を定義している。さらに、2017年はその流れが加速すると予想。

2016年に話題になったモノ・コトを振り返ることで、企業と生活者の関係性に変化が出てきていることが見えてくるレポートをご紹介。2017年以降、生活者に求められる企業であるためにどうあるべきかどうあるべきか?その鍵となるキーワードが「コンテンツ・スタイリング消費」だ。

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