ボストンコンサルティンググループが、「2024年度コンテンツ消費者行動調査（※1）」の調査結果を公開した。テレビやOTT（※2）、SNSといったメディアを通じた個人のコンテンツ消費を観測することを目的に2022年度から毎年実施しているもので、今回で３回目。

調査は今年１月に、国内の15〜69歳の男女3,645人に実施。１日あたりのメディアの視聴時間、ニュースメディアに対する信頼度、コンテンツを取得する時の利用デバイスを年代別に明らかにした他、SVOD（※3）の普及率などメディアを取り巻く市場動向をまとめた。

メディアの総視聴時間はここ3年、約４時間半で安定しているが、伝統的メディア（テレビ）の視聴時間を、新興メディア （OTTやSNS）が侵食する構図が顕著になっており、この傾向は若年層だけでなく全世代で見られた。メディア全体の視聴時間が今後大幅に増える見込みはない中で、視聴時間の奪い合いがメディア間で激化しており、同社は「新メディアのコンテンツ量が累積的に拡大すると、今後も新メディアが伝統メディアの視聴時間を侵食していく可能性が高い」として、「コンテンツ量を累積的に増加させうる新メディアは個別的な消費者ニーズに応えやすく、引き続き優位性を増長させる」と予測している。

調査結果を踏まえ、同社の黒川あやか氏は次のようにコメントしている。「日本でラジオ放送が始まってから約100年、テレビ放送は約70年、インターネットの登場からは約40年が経過し、テクノロジーの進展とともに人々のライフスタイルや情報の取得方法も大きく変化してきた。『面白いコンテンツを体験したい』『正確で最新の情報を知りたい』といった根源的な欲求は変わらない一方で、それに応えるコンテンツや情報の質、届け方には常に進化が求められている。メディア企業にとって、信頼度の高い情報や価値あるコンテンツをどのように創出し、どのチャネルで展開していくかは進化と選択を求められる重要課題。これまでの事業スタイルや経営方針に固執せず、トライアンドエラーを積み重ねたうえで、エンドユーザーに向けて一貫性のある情報を継続的に提供する、戦略的なプロセスが必要となる」

（※1）2024年度コンテンツ消費者行動調査
（※2）OTT：オーバー・ザ・トップの略で、インターネットを介したコンテンツ配信サービス
（※3）SVOD：定額制動画配信サービス

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