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女性がんが離職の原因に、「長期勤続」「高年齢」「うつ病」の女性で顕著 秋田大などが2,500万人分を分析

秋田大学大学院医学系研究科の野村恭子教授らの研究班が、乳がんや婦人科がん(子宮頸がん、子宮体がん、卵巣がん)に罹患した就労女性が、がんに罹患していない女性に比べ離職しやすい傾向にあるとする研究成果を発表した。全国健康保険協会との共同研究で、成果は2025年8月25日付の医学誌「JAMA Network Open」に掲載された。

研究では、協会けんぽが保有する診療報酬請求と健診データベースを用い、約2,500万人の就労女性を対象に分析を実施。その結果、がんに罹患した女性は、がんの種類に関わらず離職しやすく、特にうつ病の既往歴、低収入、高年齢、長期勤続の女性でその傾向が顕著であることがわかった。乳がんについては、特定健診を受けていた女性は離職率が低かった。特定健診を受けている人は健康意識が高く、乳がん検診も受けていた人が多かっ たため、早期発見と早期治療に繋がり、結果として離職防止につながった可能性が示唆された。

研究班は、がん検診の受診率が低迷する日本において、職場での検診受診勧奨や、がん罹患者への支援の強化が急務だと指摘。特定の属性で離職リスクが高いことについては、「メンタルヘルス対策や経済的支援・カウンセリングなど、焦点を絞ったサポートの充実が求められる」としている。

 

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