【開催報告】加速するサステナブル消費、最新動向! 〜生活者の意識・行動の変化と、企業のコミュニケーション戦略〜(朝日新聞社×ウーマンズ)

※7月28日追記:告知から2週間で376名の方にお申込みいただきました。メーカー、小売、卸、広告・PR、印刷、コンサルティング、テレビ、新聞、出版、IT・通信、不動産、金融、旅行、農業団体、教員、研究機関、福祉、保険など多様な業種の方々にお集まりいただきました、誠にありがとうございました!

SDGsが今、世界中で急速に消費の現場に広がっています。環境配慮、多様性、ジェンダー平等、持続可能な生産消費形態、誰一人取り残さないユニバーサルなデザインなど、各社が積極的にSDGsを軸にした商品開発や取り組みを始め、人々の価値観にも変化が生まれています。朝日新聞社が2017年から実施しているSDGsに関する調査でも、消費者間で認知度は年々高まり、昨年度は約8割へと急伸しました。SDGsの目標達成まで残り8年。SDGsの達成に貢献するサステナブルなライフスタイルがいよいよ消費の現場で本格化します。

一方で企業のマーケティングの現場からはこんなシビアな声も。「SDGsの取り組みは企業にとってはコスト」「売り上げには直結させづらい」「消費者に選んでもらう理由にはならない」ー。SDGsに取り組む必要性に十分な理解は示しつつも、ビジネスの側面では懐疑的にならざるを得ない状況にあるのも実際のところ。

一体全体、マーケティングの現場でSDGsはどのように取り扱えばいい?その答えを探るべく、国内のサステナブル市場の最新動向を追い続ける有識者3名にお集まりいただきました。SDGsならではのマーケティングやコミュニケーション戦略のヒントが満載です。

プログラム

① サステナブル市場の企業トレンド 〜SDGsメディアの視点から〜

SDGsに特化したメディア「SDGsアクション!」の編集長が解説する、サステナブル市場の企業動向。SDGsに取り組む企業の意識変化、ブームによって生まれた新たな課題、企業の商品・サービス事例などー。SDGsをいち早く報道してきた朝日新聞社ならではの目線で、企業の最新トレンドをお話します。

② サステナブル市場の生活者トレンド 〜消費者行動研究の視点から〜

消費者行動を専門に研究するニッセイ基礎研究所の生活研究部・上席研究員が、サステナブル市場の生活者意識や消費行動の実態について解説。性年代や職業、年収などの属性の違いによって異なる価値観を解き明かす中で見えてきた、サステナブル消費を起こすアイディアについても提案します。

③ サステナブル市場では、どんな表現が正解? 〜SDGsコミュニケーションの視点から〜

サステナビリティの取り組みを広く社会に伝えるには、その価値を「わかりやすく」かつ「魅力的に」見せなければ、拡げられない上に続かない。企業のサステナビリティ活動の戦略立案から商品やサービス開発などのビジネス支援やコミュニケーション等を支援する電通Team SDGsが、サステナビリティコミュニケーションのポイントとSDGsウォッシュと言われないための留意点についてお話します。

登壇者

高橋万見子氏(朝日新聞社 / SDGsアクション! 編集長)

早稲田大学第一文学部哲学科社会学専修を卒業後、1988年に朝日新聞入社。経済記者として金融、社会保障政策などを担当。月刊誌「論座」副編集長、GLOBE副編集長を経て6年間、経済論説委員として電力・エネルギーや福島の復興、ICTや新技術と社会などをテーマに社説の執筆等を担当。途中、学習院大学の非常勤講師も務める。2016年から盛岡総局長として岩手県を統括。2019年からメディアビジネス担当補佐。2020年10月にSDGs ACTION!を立ち上げ、編集長を兼務。共著に「金融動乱(朝日新聞社)」。

久我尚子氏(ニッセイ基礎研究所 / 生活研究部 上席研究員)

株式会社NTTドコモ、日本学術振興会特別研究員(統計科学)を経て、2010年よりニッセイ基礎研究所。2021年7月より現職。専門は消費者行動、心理統計。統計を使って女性や若者、子育て世帯などを中心に暮らしや価値観の変化の変化を読み解いている。著書に「若者は本当にお金がないのか?~統計データが語る意外な真実」(光文社新書、2014)など。内閣府や総務省などの統計関連の委員を務める。

竹嶋理恵氏 (電通 / PRソリューション局部長,SDGsコンサルタント,電通Team SDGsリーダー,DJNサステナビリティ推進オフィス ディレクター)

ストラテジー立案からキャンペーン構築、ウェブサイトやイベント、店舗開発まで関わり、政府広報や環境・ツーリズム・地域振興など様々なジャンルの商品やサービスのプランニングに携わる。電通Team SDGsでは様々なステークホルダーに対してSDGsに関する情報発信、ソリューション開発、ビジネス支援を手掛ける。SDGs生活者調査やコミュニケーションガイドライン、パッケージガイドライン等を提供。コミュニケーションとともにSDGsビジネスソリューションとしてサーキュラーエコノミー構築やカーボンニュートラルへの取り組み支援にも携わる。SDGsコンサルタントとして、数々のクライアント案件や国際会議等での登壇や寄稿なども手掛ける。オウンドメディア Team SDGs企画運営。

都留悦史氏 (朝日新聞社 / 元経済記者、元シンガポール支局長、現イベント戦略室次長)

大手重工メーカー、読売新聞を経て2004年、朝日新聞社入社。東京本社経済部で電機、金融、証券業界などを取材した。GLOBE編集部を経て2013年にシンガポール支局長に着任し、東南アジア・南アジアの経済・安全保障を担当し、マレーシア航空失踪や金正男氏暗殺、ダッカでの日本人駐在員銃撃などの社会事件も取材した。2017年に朝日新聞アジア(シンガポール)を立ち上げ、同社代表。スタートアップ投資や海外事業開発などに従事した。2022年4月から朝日新聞社イベント戦略室次長。米国公認会計士。

お申し込み

  • 日時:2022年7月28日(木)14:30〜15:40
  • 参加費:無料
  • 利用ツール:zoom
    ※お申し込み時にご入力頂いたメールアドレス宛にzoomURLをお送りいたします
    ※お申し込み前に、必ず以下の【お願い】をご確認くださいますようお願いいたします
  • お申し込みはコチラから

お願い

  • 当セミナーの録音ならびに録画はご遠慮ください
  • 参加受付の締め切りは7月27日(水)PM11時59分です
  • 内容は多少変更になる可能性もございます
  • お申込み状況を見て予告なく締め切りとさせて頂く場合もございますので、ご興味ある方はお早目のお申込みをお願いします
  • イベントご参加URLは7月28日(木)の午前中にお送りします。28日の正午を過ぎても参加URLのメールが届いていない場合は、不具合が発生している可能性がございますので、必ずこちらご連絡ください。別途個別にご参加URLをお送りいたします
  • 視聴に適したインターネット環境・推奨環境をお持ちかどうか必ずご確認の上、ご参加ください
  • 当社では、zoomの使い方や通信環境に関わる技術的なサポートは行っておりませんのでご了承ください

共催

朝日新聞社

(株)朝日新聞社は、新聞・デジタルメディアによるコンテンツ事業、展覧会などのイベント事業、不動産事業を行う会社です。「だれ一人取り残さない」私たちは国連が掲げるSDGsの理念に共鳴し、持続可能な社会に貢献する企業でありたいと考えています。朝日新聞グループが持つあらゆるチャンネルを通じてみなさまとつながり、必要な情報を届け、議論や交流の場を提供しています。10年後、20年後、100年後も――。「みなさまの豊かな暮らしに役立つ総合メディア企業」であり続けるために、私たちは挑戦を続けます。

ウーマンズ

女性市場に特化した「生活者分析/業界動向分析/法人ネットワーク」を強みに、女性向け事業を行う企業の支援を行っています。ジェンダード・イノベーション発想に基づいた女性特有の行動・消費・ニーズの調査分析が基礎業務です(HP)。これまでに健康博覧会(BtoB)、大丸松坂屋百貨店大丸梅田店(BtoC)、蔦屋家電(BtoC)、イオンモール(BtoC)などの企業様と「女性」をテーマに掲げたイベントを企画・開催・運営協力。商業施設やオフィスビルの女性個室トイレに設置されたデジタルサイネージを活用して「女性の健康問題を啓発する広告配信事業」を混雑可視化ベンチャー企業の(株)バカンと展開中。

お知らせ

よりよい未来の選択肢を発見する「体験SDGs型フェスティバル」を2022年9月、東京ビッグサイトにて開催します(主催:朝日新聞社/企画協力:ウーマンズ)。未来の食体験や、未来スポーツ「サイバーボッチャ」など、体験型イベントを多数用意しており、また「滝川クリステルさん」「さかなクン」「元フジテレビアナウンサーの笠井信輔さん」といった有名人もイベントステージに登壇。朝日新聞社の購読者を中心に社会課題への関心が高い一般の方々がご来場します。出展にご関心のある企業様はお気軽にご連絡ください!出展枠は残りわずかです。

 

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