国内健診・人間ドック市場、9800億円台へ 対象人口減少も堅調に推移
国内の健診・人間ドック市場は、2025年度に前年度比1.3％増の9810億円規模に拡大する見通しだ。健康寿命延伸や生活習慣病予防を軸とした予防医療政策が継続される中、受診需要は堅調に推移している。
矢野経済研究所の調査によると、2024年度の同市場規模は9680億円（前年度比101.6％）。コロナ禍で一時落ち込んだ受診者数は2022年度以降回復し、個人の健康投資意識の回復や健診施設の運営体制の再構築が進み、市場は安定成長局面に入った。市場には、企業・団体等が従業員向けに実施する定期健診、母子健康法・学校保健法などに基づく健康診断、40歳以上74歳以下の公的医療保険加入者全員が受診する特定健康診査、がん検診、後期高齢者向けの高齢者健診などが含まれる。
- 2021年度：9210億円
- 2022年度：9370億円
- 2023年度：9530億円
- 2024年度：9680億円
- 2025年度：9810億円
健診実施施設による人間ドックのオプション検査として実施件数が最も多いのは「PSA（前立腺特異抗原）検査」。次いで、腫瘍マーカーである「CEA」「CA19-9」。乳房画像診断は６位。近年はがんや認知症などの発症リスクを評価する検査や、AI解析を活用して将来の健康状態をシミュレーションする検査も広がりつつある。
健診対象人口の減少は今後避けられないものの、政策による受診率の向上や、健診実施施設による付加価値型サービスの拡充により、市場は緩やかな拡大を維持するとみられる。
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