ヘルスケア領域の中でも特に今がアツイ注目市場を、編集部視点でピックアップ。今回はその第一弾。新規事業の立ち上げや共創の発想に役立つ視点で解説します。

惣菜市場11兆円、中食ニーズの高まりが押し上げ

2024年の惣菜市場は11.2兆円と、過去最高に達した。近年続く価格上昇による拡大も背景にあるが、推計した日本惣菜協会によると「押し上げているのは、中食ニーズの高まり」。働く女性の増加で共働きが当たり前となる中、中食は日常的な食事の選択肢として広がるものとみられ、今後のさらなる成長が期待される。現状は惣菜の全てが健康配慮型食品というわけではないが、タイパ意識と健康意識の向上により、健康に配慮した惣菜へのニーズは、特に女性たちの間で強くなりそうだ。ちなみに、惣菜市場の中で最も伸びている業態は「惣菜専門店」。健康系の惣菜専門店に、商機あり？

機能性化粧品市場2.6兆円、価格よりも機能性重視の姿勢広がる

続いての注目は、機能性化粧品市場。化粧品の成分や処方に関する情報が普及していることで、価格よりも機能性を重視する人が増えている。物価高でも効果を期待できる化粧品であれば投資を惜しまない姿勢も、市場拡大に寄与しているという。機能性や効果を商品の選択基準とする消費意識は、美容市場でも健康市場でも広まっているが、この”エビデンス重視”思考が期待値を過剰に押し上げ、商品を低評価する動きには、要注意。機能性を謳うなら、期待値と効果体感のバランシングにも配慮を。

スポーツ用品市場1.6兆円、拡大も少子化や猛暑がマイナス要因に

スポーツ関連市場もヘルスケア領域の注目市場だが、プラスとマイナスの両側面が目立つ。アウトドアウェアの人気や訪日外国人によるインバウンド需要を取り込み、市場はプラス成長ではあるものの、少子化を背景にスポーツ需要は伸び悩んでいる。また、近年の暑さの長期化による影響で、単価の高い秋冬物の需要が減退していることも、市場成長の足枷に。一方で、企業の健康経営を起点にしたスポーツ需要拡大に、期待大。スポーツに積極的に取り組む企業を認定する「スポーツエールカンパニー」は年々増加しており、2025年は過去最多の1635団体となった。企業によるスポーツ推進が広がっている。ただ、女性の運動・スポーツ実施率は男性よりも低いため、女性の需要の取り込みには障壁の払拭や仕掛けが必要だ。

美容室市場1.3兆円、女性が７割を占める店内をマーケティングに活用

美容室市場１兆3,884億円のうち、女性市場は１兆343億円、男性は3,542億円。美容室市場を支えているのは、圧倒的に女性だ。こうした美容室のポテンシャルに目を向け、近年、他業界や他社との共創が進んでいる。美容室をウィッグの新たな販路開拓に活用するアデランス、美容室内で更年期女性の健康相談やホルモン検査を提供する日本美容創生、美容師の健康課題解決を訴求して、自社商品・サービスを展開する花王とミルボンなどが代表例だ。その他、施術中にタブレットを通じて企業の広告を配信するサービスを提供するBtoB支援企業も。美容室をマーケティングに活用する動きは、今後さらに増えそうだ。

機能性表示食品市場7247億円、

トクホ市場が低迷する中、機能性表示食品市場は年々拡大。調査を実施した富士経済によると、小林製薬による24年の紅麹問題の影響は収束しつつあり、サプリメント市場は再拡大すると見込み。「Yakult1000」に代表される睡眠関連のヘルスクレームは落ち着きつつある一方で、最新の注目市場は「疲労感軽減」「脂肪」「免疫機能維持」。訴求トレンドはマルチヘルスクレームで、近年各社で活発化している。

ちなみに、複数の効果や使い方を訴求する”マルチ訴求”は健康食品で活発化しているが、この動きは美容業界でも。例えばDiorの美容クリーム「ルボーム」はボディ、フェイス、手、ネイル、リップまで、１アイテムで何役もこなす。複数のアイテムを持ち歩く必要がなく、バッグやポーチの中で場所を取らない点も、高く評価されている。コスパ・タイパ・スペパを叶える商品設計は昨今のトレンドだが、それはヘルスケア領域でも。

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