ICT健康サービス 利用意向あるのに使わないシニア その理由とは?

歩数計測・記録、服薬管理、血糖管理、血圧管理などのアプリを始め、ウェアラブルデバイスや遠隔看護など、日々の自己健康管理ができるICTサービスが続々と登場している。これらのサービスは本来、健康増進・健康管理に最も高い関心を寄せているシニア層と相性が良いのだが、実際に利用している人は1割を切っているのが現状のようだ。その理由とは?

少ないICT健康サービス利用者  しかし高い利用意向

NTTドコモ モバイル社会研究所による調査「アクティブシニアのICT利活用生活の検討No.10」では、ICTによる健康サービスを現在利用しているのはわずか8%であることがわかった。しかし、「現在利用はしていないが今後使ってみたい」と考えている人は24%おり、現状以上に利用意向があることもわかった。年齢別にみると特に70代の利用意向が高い。サービスを利用している人は少ないが、興味を持っている人は多いようだ。

ICT健康サービスを利用しない理由

利用意向は高いのに使っている人が少ないのは、ICT健康サービスそのものの認知が進んでいないことと、利用するきっかけがないことが理由のようだ。

「具体的な健康サービスを知っている」はわずか3割

「具体的なサービスを知っているか?」という質問では、知っていると回答したのはわずか3割で、7割が知らなかったという結果に。サービスそのものの認知が進んでいない状況が浮き彫りとなった。

サービスを知っているのに使わない理由

サービスを知っていて、かつ利用意向がある人に現在利用していない理由を聞くと、多かったのは「特に理由はない」「きっかけがなかった」だった。

ICT健康サービス普及の鍵は「商品を知る・使うきっかけ作り」

60〜70代はスマホやパソコンに不慣れ、あるいは利用していない人がまだ多く存在する。さらには若い世代のようにインターネットで情報収集をしたり友人や知人とSNSで情報をシェアする習慣も浸透していないため、高度で便利なICT健康サービスの商品・サービスが登場しても情報をキャッチできない。キャッチしたとしてもアナログ派のシニア層にとってICTは敬遠されがちだ。

しかし、この世代は健康関連の商品・サービスへの消費意欲が最も活発な世代であることを考えると、興味を示している人が多いことは容易に想像できる。「商品・サービスを知るきっかけ」「使うきっかけ」さえあれば、利用者は確実に増えるだろう。シニア層にICTによる健康サービスを利用してもらうには、第一に、商品・サービスとの接触機会の創出が重要と言えそうだ。

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