理美容向け化粧品市場1617億円へ、緩やかに拡大も成長モデルに変化 鍵は美容体験の価値向上
2025年度の理美容向け業務用化粧品の市場規模は、メーカー出荷金額ベースで前年度比100.4%の1617億円となった。矢野経済研究所が発表した。
- 2021年度：1478臆円
- 2022年度：1538億円
- 2023年度：1568億円
- 2024年度：1611億円
- 2025年度：1617億円
- 2026年度：1620億円（予測）
物価上昇による消費マインドの冷え込みから、理美容室では施術売上が概して伸び悩んでいるものの、メーカー各社による業務用化粧品・店販品の価格改定や、来店客を対象とした理美容専売のホームケア用品の販売が下支えし、市場は緩やかな拡大を維持している。また、店販品のオンライン販売を可能にするアプリを導入するサロンが増加していることも、市場拡大に寄与している。
他方、理美容師のキャリア志向の転換により、需要構造に影響が出ている。近年は独立に伴う初期投資回収への不安から、店舗を持たないフリーランスを選択する動きが広がり、理美容室の新規出店は２年連続で減少した。これまで独立開業に伴い創出されてきた化粧品・機器需要は縮小し、従来の市場成長モデルの前提が揺らぎ始めている。こうした変化を背景に、メーカーや美容ディーラーは、理美容室の開業から経営までの支援を強化。初期費用の立て替えに加え、売上管理や労務、POS・決済などの運営支援や資金支援を一体で提供している。
市場は2026年度まで緩やかな拡大が続く見通しだが、人口減少や来店頻度の長期化により、中長期的には縮小リスクが高まっている。こうした中、メーカー各社はロイヤルカスタマー戦略を軸に、美容体験の価値向上に向けたメニュー提案や製品ポートフォリオの見直しを進めるとみられる。
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