公益財団法人年金シニアプラン総合研究機構の調査によると、生きがいの保有者は漸減傾向にあり、また、加齢に伴い生きがい保有率は総じて低下しているという。生活と生きがいに関して、調査結果概要は以下。（対象：35〜74歳の企業年金があるサラリーマン男女およびサラリーマンOB（企業年金の加入者および受給者）1,288 人）

• 「仕事」が32.5%から18.0%に減少
• 「ひとりで気ままにすごす」が7%から17.5%に増加
• 心の安らぎが得られる場が減少し、「どこにもない」とする人が増加
• 生きがいを得られる場は「仕事」から「家庭」に移る一方で、「家族の理解・愛情」は減少している
• 自ら他人とのつながりを求めない人が増えている

何に生きがいを感じるか？

生きがいを感じる項目を20年前の調査結果と比較すると、「仕事」に生きがいを感じる人が減少している一方で、「配偶者・結婚生活」、「ひとりで気ままに過ごすこと」を生きがいに感じている人が増えており、ワークライフバランスや「個」を重視する人が増えている様子がうかがえる。価値観がこの20年で特に大きく変化した項目と言えそうだ。以下（　）内は平成8年の調査結果。

• 趣味　46.7％（37.6%）
• 子供・孫・親などの家族・家庭　36.3％（36.1%）
• 配偶者・結婚生活　27.7％（17.1%）
• 仕事　18.0％（32.5%）
• ひとりで気ままにすごすこと　17.5％（7.0%）
• 友人など家族以外の人との交流　12.5％（13.8%）
• スポーツ　12.0％（12.1%）
• 自分自身の健康づくり　11.7％（15.9%）
• 自然とのふれあい　10.5％（17.7%）
• 自分自身の内面の充実　10.1％（10.7%）

生活者の生きがいを高める商品・サービスが求められる

経済大国である日本、しかし2017年発表の世界幸福度ランキングで日本は51位。決して高い順位とは言えない（上位5カ国は上位から「ノルウェー」「デンマーク」「アイスランド」「スイス」「フィンランド」）。必ずしも経済状態が幸福に結びつくとは言えず、同レポート内にある「新たな生きがいの場を自ら見い出す積極性も持たず、ただ、生きがいの喪失に繋がる現状が浮かび上がる」というコメントからも、日本の幸福度が51位である結果に納得せざるを得ない。

個々のQOL向上においても、またビジネス商機という意味においても、「個々の生活者の生きがい」をサポートするサービスや商品は今後の国内市場で求められるようになってきそうだ。

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