日本人のヘルスリテラシーが国際的に見て低いことは、よく知られた話だ（詳細：女性のヘルスリテラシーが低いのは、なぜ？）。ターゲットのヘルスリテラシーが低いままでは行動変容も健康消費も起きづらいため、頭を抱えている企業は多いだろう。その解決策のヒントとなりそうな調査結果が公表された。ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社メディカルカンパニーによる国際調査で、「情報収集・判断」「行動」「デジタル活用」「コミュニケーション」の４項目について聞いた。調査にあたり同社は、「人生100年時代では、健康・医療の重要度がこれまで以上に増すだけでなく、デジタル化がますます促進される。個々が自身にとって最も良い人生を送るためには、情報を正しく判断し、適切な選択や行動をして、デジタルテクノロジーを含めた様々なリソースをうまく活用する力が大切になる」とし、日本の現状を明らかにすることとした。

調査結果から見えてきたのは、日本の低いヘルスリテラシーはもとより、積極的に自らの健康・医療に関わろうとする意識や、健康・医療のデジタル活用に対する期待値が他国より低いこと。この意識を変えるカギは、「人生100年時代にどんな人生を送りたいか？」という中長期的な視野を持つ力だという（「人生100年時代 × デジタル社会の総合的なヘルスリテラシー国際調査」,対象：日本・アメリカ・イギリス・オーストラリア・中国・フィンランド、6 カ国の20～60代の3,000 人）。

情報収集・判断

ヘルスリテラシーの自己評価、日本は６カ国で最低

日本・中国・アメリカ・イギリス・オーストラリア・フィンランド６カ国の20〜60代の男女3,000人に、「ヘルスリテラシー（健康情報を入手し、理解し、評価し、活用するための知識、意欲、能力）の自己評価」を尋ねたところ、日本は10点満点中平均5.4点で、６カ国間で最も低いスコアとなった。

• １位：中国（7.8）
• ２位：アメリカ（7.6）
• ３位：イギリス（7.4）
• ４位：フィンランド（7.2）
• ５位：オーストラリア（7.1）
• ６位：日本（5.4）

続いて、「健康・病気の症状・治療法に関する情報を判断できるか」尋ねたところ、「できる」と回答したのは、日本以外の５カ国は７～９割であったのに対し、日本は6割未満だった。

【出典】ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社メディカル カンパニー

医療情報の正誤を判断する基準がわからない、日本が最多

「医療に関する情報で困っていること」を尋ねた質問では、「いろいろな意見があり判断しづらい」「正しい情報か間違った情報か判断基準がわからない」と回答した割合は、いずれも日本が最も高かった。前述の結果に続き、日本は医療・健康に関する情報の理解や活用に自信がない人が他国よりも多いことがわかる。

【出典】ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社メディカル カンパニー

行動

受診時に自分の症状を正しく伝えられる？日本は最低

「不調や違和感が生じた時に、その症状に応じて適切な医療施設・診療科を受診したり、医師に自分の症状を正確に伝えられるか？」を尋ねた質問では、「できる」と回答したのは、日本以外はいずれも９割前後であったのに対し、日本は７割前後にとどまった。前述の結果で明らかになっているように、「医療・健康情報の判断がしづらい」と感じている人が多いことが、適切な医療の選択や医師とのコミュニケーションに影響を及ぼしている可能性がある。

【出典】ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社メディカル カンパニー

デジタル活用

健康管理にデジタルツールを活用、日本は最低

「医療（診察・診断・治療など）におけるデジタル化やデータ活用が進むことは望ましい」と回答した人は日本は４割で６カ国間で３位だが（※）、実際に「デジタルツールを使って健康状態を把握している」人の割合は最低だった。※１位：フィンランド56.4%、２位：中国53.4%、３位：日本42.0%、４位：イギリス35.6%、５位：オーストラリア33.8%、６位：アメリカ32.6%

【出典】ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社メディカル カンパニー

デジタル化やデータ活用の期待値、日本は全体的に低い傾向

続いて、「日常生活の健康管理において、デジタル化やデータ活用が広がることで期待できること」を尋ねたところ、日本は多くの項目で回答割合が他5カ国を下回る結果となった。デジタルツールへの期待値は他国よりも全体的に低いようだ。日本だけを見ると、期待値が高いのは「病気の早期発見・早期治療」「自分の健康管理」「より適切な治療が受けられる」。一方で他国は、「治療精度の向上」「自分の情報を医療者に伝えやすくなる」「国の医療費の最適化につながる」に期待を寄せている。

【出典】ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社メディカル カンパニー

コミュニケーション

受診時に医療者と対話ができている、日本は最低

「受診時に医療者（医師、看護師、薬剤師など）による説明の理解を深めたり、質問や自分の意見を伝えられるか？」と尋ねたところ、「できる」と回答したのは、日本は４割以下で６カ国間で最低だった。他５カ国はいずれも５割以上で、アメリカは約７割だった。医療者と十分に対話ができる人は、日本は少ないようだ。

もう少し細かく見てみよう。以下グラフは医師とのコミュニケーションに関する質問の結果で、左から「医師と話す前に、医師と話すことや質問したいことを整理している」「医師と話す時、緊張しないで話すことができる」「治療中や治療後の日常生活のQOLも踏まえて治療について自分の意志を伝えることができる」「診察時に、自分の思いや価値観について話し合っている」。いずれも日本は最低だった。

【出典】ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社メディカル カンパニー

治療方針における主体的関与の意識、日本は最低

「治療法を検討する際の主体的関与に対する意識」を尋ねたところ、「主体的に関与できる」「主体的に関与したい」のいずれも日本は６カ国の中で最も低く、７割以下だった。他国と比べ日本は、自分の病気や治療を”医療者任せ”にする傾向が強いことがわかる。

【出典】ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社メディカル カンパニー

人生100年時代、「どんな人生を送りたいか？」を考える力が必要

調査を通じて明らかになったのは、他国と比べ、積極的に自らの健康・医療に関わろうとする意識が低い日本の実態。この状況を変えるには、どうしたら良いのか？同調査を監修した京都大学大学院医学研究科健康情報学の中山建夫教授は、知識武装のみならず、中長期的な視点で「どんな人生を送りたいのか？」を考えることが大切だと言う。それによりとるべき行動が見え、主体的に適切な健康・医療を選択するきっかけとなるため、今後は、理想とする人生に必要な行動を考える姿勢や力も必要になると提言している。

「ヘルスリテラシー」というと、少し難しく聞こえるかもしれません。健康・医療情報を理解して活用する力はもちろん大事ですが、「自分が大切にしていること」を理解し、理想とする人生のために必要な行動を中長期的に考える力も大切なポイントです。（source）。

その一助となり得るのが、デジタルツールだ。日本は他国と比べるとデジタルツールが身近ではない様子がうかがえる結果となったが、一定程度は実際に利用し期待もしている。デジタルツールを利用することで、自分の健康の現在地を把握できるばかりか、症状を医師に的確に伝えられるなど、日本人が特に苦手とする医師との適切な対話にも一役を買う。ヘルスリテラシーが低い日本こそ、デジタルツール活用によるメリットを大きく享受できそうだ。だが、デジタルツールを使いこなす前にある程度のヘルスリテラシーは必要になるので、”卵が先か鶏が先か”問題にはぶつかるが…。

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