製造・物流・研究の現場で働く女性、「生理中の仕事のパフォーマンス低下」7割
製造・物流・研究など、出社を前提とする職場で働く女性の多くが生理に関連する症状によって仕事のパフォーマンスや就業面で影響を受けていることが分かった。女性の健康領域で医薬品などを展開するオルガノンが明らかにした。
生理に伴う不調、仕事への影響を自覚する人が多数
調査は今年2月に、製造・物流・研究など出社を前提とした職場で働く女性正社員309人に実施。職場で経験した生理による困りごとでは、「生理痛やだるさ、集中力の低下などによる仕事への影響」が38%で最多。続いて「経血漏れや衣服の汚れ(36%)」、「必要なタイミングでトイレに行けない(24%)」などが挙がった。
特に気になる症状では「腹痛(61.5%)」、「疲れ・だるさ(47.9%)」「腰痛(46.6%)」などが多く、仕事の生産性については、生理中に「低下する」と答えた人が7割、生理前後でも6割に上った。
日常的なケアは少数、対処しない人が7割超
症状軽減のための日常的なケアでは、「低用量ピルの服用」「サプリメント」「月経困難症治療薬」などが上位に挙がった一方で、特に対処していない人は7割に達した。
- 低用量ピルを服用(10.4%)
- サプリメントを服用(8.1%)
- 月経困難症治療薬を服用(6.8%)
- 漢方薬を服用(4.9%)
- その他(3.2%)
- 特に対処なし(72.2%)
日常的なケアを行う人に対し、そのケアが症状の軽減にどの程度役立っているかを聞いた質問では、「かなり役立っている」「ある程度役立っている」と答えた人は、「低用量ピル」で93.8%、「サプリメント」で80%、「月経困難症治療薬」で76.2%、「漢方薬」で60%だった。
制度があっても利用しづらい職場環境
職場制度で導入されているものを聞いた質問では、「勤務時間の調整(20%)」、「有給の生理休暇(19%)」、「休憩時間の柔軟な取得(18%)」で、勤務時間の柔軟性を高める取組みや休暇制度が目立った。
一方、「制度がない(38%)」や「知らない(16%)」も多く、半数以上が制度の存在を十分に認識していない状況だった。制度利用の障壁としては、「男性上司に言いづらい(50%)」、「職場の雰囲気として伝えづらい(41%)」、「自分が利用すると、同僚や周囲に迷惑をかけてしまうと感じる(36%)」など心理的要因が多く挙げられた。「代わりに業務を引き受けてくれる人がいない(35%)」といった人員面を上げる声も多く、制度の有無だけでなく、職場環境の整備が課題として浮かび上がった。
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