がん患者の自殺リスクは診断後1ヶ月で4.4倍、107万人の追跡調査で 診断後の早期対策を
厚生労働省研究班の調査で、がんと診断された患者が2年以内に自殺するリスクが一般と比べて1.84倍高いことがわかった(厚生労働科学研究成果データベース「がん患者の自殺予防プログラムの開発に向けた研究」藤森 麻衣子)。
2016年にがんと診断された患者107万876人を追跡調査した。診断から2年以内に660人が自殺で死亡し、自殺リスクは一般と比べて1.84倍高く、また、がん診断後から期間が短いほどリスクが上がることがわかった(以下)。研究班は、がん患者の自殺対策は診断後早期が重要であるとともに、診断後 2 年が経過してもリスクが高いことから、長期にわたる対策が必要であると指摘した。
- 診断後1ヶ月以内…4.40倍
- 診断から2〜3ヶ月…2.61倍
- 診断から4〜6ヶ月…2.17倍
- 診断から7〜12ヶ月…1.76倍
- 診断から13〜24ヶ月…1.31倍
特に食道がん患者の自殺リスクが高く、また、がんが進行している患者ほどリスクが高いこともわかった。年齢・性別による有意な差は認められなかった。660人のうち約7割の472人が自宅で自殺をしており、入院中は数%程度。縊首や高所からの飛び降りなど、自殺既遂となるリスクが高い手段が多く用いられて いることから、研究班は、「外来通院中の進行がん患者を対象とした自殺対策を今後検討していく必要がある」とした。
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