助産師などによる健康相談や衛生用品などを提供、広がる企業の被災地支援
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ヘルスケア業界動向
能登半島地震の被災地を支援しようと、企業による寄付や物資支援の動きが広がっている。生理用ナプキンや大人用・子ども用おむつなどの衛生用品、栄養ドリンク、寝袋、使い捨てカイロ、ガスこんろなど、各社が自社商品の提供を開始した。臨床心理・公認心理師・看護師・薬剤師・助産師などによる、オンラインでの無償の健康相談も。以下は各社が提供している支援物資の事例。
- メンタルヘルス・健康相談を無償提供（ファミワン）
- 生理用ナプキン、大人用紙おむつ、子ども用紙おむつ（ユニ・チャーム）
- 手指消毒液、紙おむつ、生理用品、ドライシャンプー、温熱シート、身体用ウェットシート、洗口液（花王グループ）
- 簡易トイレ、パン、おにぎり、水（ファミリーマート）
- 医療機関・介護施設などに抗菌化スプレー、清浄綿などの衛生資材、栄養ドリンク剤（エーザイ）
- トイレブース、寝袋、ダウンジャケット、アンダーウェア、スリーピングパッド、生活用水、燃料、日用品、浄水ボトル、アウトドア用フリーズドライ食品などを提供（モンベル）
- 飲料や食品（大塚ホールディングス）
- 飲料水（サントリーホールディングス）
- 芳香消臭剤、カイロ（小林製薬）
- 簡易トイレ、ブルーシート、富士山の天然水、使い捨てカイロ、ブルーシートを提供（アイリスオーヤマ）
- 水・お茶などの飲料、カップラーメンなどの食料、ゴム手袋、使い捨てカイロ、オムツ、歯ブラシセット、消毒液等の生活用品（日本住宅総合開発）
- カセットこんろ、カセットボンベ、飲料水（岩谷産業）
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