体力・運動能力と運動習慣が低下、30〜40代女性の施策強化に重点 スポーツ庁
スポーツ庁は今月8日、「令和6年度 体力・運動能力調査」の結果を公表した。国民の体力や運動能力を調べるため毎年実施しているもので、対象は6〜79歳。
女性は中学生で体力・運動能力のピークを迎えた後、緩やかに低下する傾向が続き、特に30〜40代では体力・運動能力と運動実施率が共に低下することが明らかになった。評価別にみると、最も体力・運動能力が高い「A群」の女性は、74%が週1日以上運動をしている一方、最も低い「E群」では24.4%にとどまり、体力・運動能力と運動習慣の関連が顕著だった。D群とE群の女性は、約7割が週1回の運動も行っていなかった。
働く世代・子育て世代で運動機会が不足する実態が浮き彫りになったことを踏まえスポーツ庁は今後、30〜40代の女性を重点対象に施策を強化する方針。生活の中にスポーツを取り込む「Sport in Life」や、従業員のスポーツ実施に取り組む企業を認定する「スポーツエールカンパニー」など、企業や自治体と連携した運動促進策を拡大し、仕事や育児の合間でも無理なく運動を続けられる環境づくりを目指す。
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