病気・不調のセルフチェック一覧 ヘルスケア企業による提供事例 （4/4）
店舗・施設でセルフチェック 〜企業事例〜
サイト上だけでなく、店舗や施設でもセルフチェックは可能。
店舗で利用できる無料測定器（スギ薬局）
ドラッグストアを展開するスギ薬局は、無料で利用できる測定器を店舗に設置。体組成測定、骨強度測定、脳年齢測定、血管年齢測定、血圧測定などを揃えている。サイトでは測定機能のほか、スギ薬局には薬剤師や登録販売者、ビューティーアドバイザー、管理栄養士などのスペシャリストが健康と美容のサポートをするという特徴を伝え、信頼度を高めている。
健康イベントを機器レンタルで支援（ウエルアップ）
ウエルアップは、施設・店舗・企業向けに健康機器の販売・レンタルや、生活習慣病予防や介護予防などの各種健康イベントの支援を行っている。例えば管理栄養士によるカウンセリング付き健康測定会や体力測定イベントなどをサポートする。過去には都内のスーパーマーケットで血圧・骨健康度、肌年齢測定などを実施。買い物ついでの健康測定会は気軽に参加できる点が評価されている。
アプリでセルフチェック 〜企業事例〜
気になる症状をアプリで検索「アイメッド」
気になる症状を入力していくと、AIが可能性のある疾患を診断。ユーザーは適した医療機関の検索もできる。医療機関の掲載数は約16万件と日本最大級。医療機関の予約もアプリ内でできるほか、ユーザーと医療従事者の口コミも掲載している。
医師と患者をつなぐ「Medical Note（メディカルノート）」
アプリで医師に相談ができる。協力医師は1,600人以上。受診すべきかどうか迷った場合の助言も得られる。医師が監修した1,800の疾患情報が掲載されており、病院検索も可能。
スマホのカメラでストレスチェック「COCOLOLO」
カメラに指を当てることでストレスをチェックできる。ストレス度合いは８段階で表示。毎日測定していくことで「ストレス予報」も可能になる。ストレスが高かった場合は、音楽を聴くなど適したアドバイスをもらえる。
一時的なチェックからPHRへ
自らの健康状態をより早く、より正確に知りたいというニーズは今後さらに高まっていくと考えられる。このニーズをうまく自社のコンテンツマーケティングに生かせれば、そのメリットは大きい。一方で、正確な情報が入力できているかは入力する側にゆだねられているのも事実で、提供する企業側は「あくまで目安であること」「疾患の診断については医療機関を受診すること」などの注意書きが必須だ。
さらには一時的なセルフチェックサービスを顧客接点強化ツールとして拡充するには、パーソナルヘルスレコード（PHR）が一つのキーワードになりそうだ。一時的な情報ではなく経時的な情報を蓄積するパーソナルヘルスレコードの情報を得ることができれば顧客との関係は強固なものとなるだろう。しかし、信頼関係が強固となることは責任の重さとも比例する面もある。包括的なセルフチェックサービスは医師との連携など、専門家との協力体制の有無も重要な要素となりそうだ。
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