病気・不調のセルフチェック一覧 ヘルスケア企業による提供事例 (1/4)

こころの状態や体の不調に不安を感じていても、仕事が忙しいなどの理由で医療機関を受診できずにいる人は多い。また子育て世代は、子どもの急な体調変化について迅速に相談できるサービスを求めている。こうした不安やニーズに対し、サイト上で簡便に心身の状態を確認できる「セルフチェックサービス」を提供するヘルスケア企業が増えている。サイト上での項目チェックのほか、センシング技術を活用した判定サービスを提供する企業も登場。セルフチェック機能を生活者に提供することで、サービスや製品利用促進、医療機関紹介につなげるサービスが拡大している。

目次

セルフチェックのニーズ高まる背景

自分の健康状態を簡便、迅速に知ることができる「セルフチェック」の利用が広がっている。利便性だけでなく、誰にも相談できないことでも匿名性を保ちながら、病気の可能性や危険度を確認できる点が評価されている。

生活者:セルフメディケーション意識の高まり

では、なぜ今生活者のセルフチェックニーズが高まっているのか?一番の理由は「セルフメディケーション意識」の高まりが関係しているだろう。少しでも不調を感じたらすぐに病院に行くのではなく、まずは自分自身で傷病・症候を判断し医療製品を使用する「セルフメディケーション」では、正しくセルフチェックを行う必要がある。そこで生活者がまず利用するのが、医薬メーカーを中心とした企業各社が提供するセルフチェックサービスだ。

他にも、セルフチェックサービスを利用する生活者が増えている理由は以下が考えられる。

  • 人生100年時代。自分の健康を自ら管理して少しでも長く健康に過ごしたいと考える人が増えていること
  • 健康寿命延伸を政策として掲げている国の取り組みにより、個々が健康管理につとめることに対してインセンティブを付与する動きが国内で活発化。これにより生活者のセルフケア意識が向上していること
  • 「不安に思った時、知りたいと思った時にすぐさま情報を得たい」という”すぐに知りたいニーズ”が高まっていること。スマホの普及で、情報にすぐアクセスできる環境が当たり前になっている今、全てにおいて「待つ」ことを苦手とする人は増えている。少しでも不調を感じたら、すぐにその場でセルフチェックできるのは嬉しい
  • 製薬企業を中心に、信頼のおける医師による監修を受けた情報を掲載する企業が増えており、生活者が正しい情報を選別しやすくなってきたこと

企業:セルフチェックをマーケティングに活用

一方で企業は、マーケティングやブランディングに活用するためにセルフチェックを提供している。医薬品メーカーはセルフチェックの判定後に、その疾患に適した医薬品を紹介、さらには購入サイトも紹介しており、セルフチェックが販売促進の役割を担っている側面がある。ドラッグストアのスギ薬局では店頭で無料で健康測定ができることをPR。城山クリニックは、わきがのセルフチェックを提供。こうした店舗への誘導や医療機関受診の誘導ツールとしてセルフチェックサービスは提供されている。

企業が有益な情報を継続的に発信し続けることでサイト訪問者やファンを増やし、最終的に商品・サービス購入へつなげる「コンテンツマーケティング」が定番のマーケティング手法となる中、セルフチェックサービスはコンテンツマーケティングの中でも、特に有用なコンテンツの一つということができる。

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