全国フィットネス施設数、「24時間型」が最多 「総合型」は集客難しく 「ヨガ型」は新動向
矢野経済研究所は12日、国内の民営フィットネス施設に関する調査結果を発表した。昨年8月時点の全国フィットネス施設数は13876となり、業態別では24時間型が5034施設で最多となった。24時間型は全体の36.3%を占め、無人運営を中心とした低コストモデルを背景に、店舗展開を進める企業の参入が相次いでいる。
フィットネス施設数の内訳は以下。
- 24時間型…5034施設
- 小規模型…2156施設
- パーソナルトレーニングジム…2368施設
- ヨガ型…1877施設
- 総合型…1240施設
- その他…1201施設
24年9月~25年8月の新規施設数は1266だった。このうち24時間型が513施設(構成比40.5%)と最も多く、次いでヨガ型348施設(27.5%)、パーソナルトレーニングジム278施設(22.0%)となった。業態別の動向や今後の展望について、同社は次のようにまとめている。
- 24時間型
低コスト運営を強みに地方での出店が進んでいるが、24時間型施設数の増加に伴いサービスの同質化が進行。差別化を図る取り組みが進められている - 小規模型
従来はシニアの女性層をメイン顧客にしていたが、近年は若年層や男性にまで対象を広げている。プロテインなど物販強化で成長も目指している - パーソナルトレーニングジム
比較的狭い面積でも出店できるため、店舗数が増加。地方への出店をどこまで進められるかが、今後の市場拡大を左右する - ヨガ型
これまではホットヨガをメインに拡大してきたが、近年はマシンピラティススタジオの増加が目立つ。負荷を調整しながら体のバランスや筋力を強化する専用マシン「リフォーマー」の広がりが背景にある。映像レッスンなどを活用した急速な多店舗展開もみられる。マシンピラティススタジオは店舗拡大を実現しているものの、今後は、地方への展開が可能かどうかが市場拡大のカギに - 総合型
24時間型などの競合する業態の増加により集客は難しさを増している。一方で、プールなどの既存設備や参加者を飽きさせない独自プログラムの開発力を活かし、自治体からの受託事業を拡大することで収益性の向上を図る動きもみられる
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