アウトドア用品・施設・レンタル市場は4,634億円へ、キャンプブーム沈静化もアパレルが牽引 新たな需要に期待
2024年の国内のアウトドア用品・施設・レンタル市場は、前年度比5.2％増の4,634億2,000万円。矢野経済研究所が今月16日に発表した。キャンプブームは沈静化したものの、アウトドアアパレルの拡大が市場全体を押し上げた。2025年度は同9.2％増の5,059億5,000万円と、さらなる成長を見込む。
- 2022年度：4,604億3,000万円
- 2023年度：4,404億4,000万円
- 2024年度：4,634億2,000万円
- 2025年度：5,059億5,000万円
- 2030年度：6,189億3,000万円
2023年に新型コロナの位置づけが５類へ移行し、旅行・観光などレジャーへの消費支出が戻ったことで、キャンプブームは沈静化。新規参入者層や一回限りのキャンプ体験層が減少し、登山用品や調理器具などのアウトドア用具市場が停滞した。一方、アウトドアアパレル市場は拡大が続く。機能性に加え、デザイン性や着回しの良さが評価され、日常着として定着していることが背景にある。インバウンド需要の回復と円安を背景に、日本ブランドの高機能製品への需要も拡大している。
アウトドアレンタル市場については、自治体との連携による滞在型観光との融合が新たな需要を生む可能性があると指摘。地方山岳が再評価され、登山ツーリズムが平日利用や通年営業により分散化しており、さまざまな地域で活性化が見込まれる。同社は「需要構造の変化に対応した商品・サービス設計が適切に行われることが、今後のアウトドア用品・施設・レンタル市場の成長を左右する」としており、今後も着実に拡大していく見通し。市場は2024年度から2030年度までの年平均成長率が4.9％で推移し、2030年度は6,189億3,000万円に達すると予測している。
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