浸透しない日本のオンライン消費、アジア６カ国で商品の購入方法を調査（20〜60代）
日本は、オンラインの消費行動が浸透していないことが各所で指摘されているが、他国と比べどれくらいの差があるのだろうか？クロス・マーケティンググループ（東京・新宿）のKadence International（タイ）が調査で明らかにした（「アジア６カ国における消費実態・生活意識調査」2025）。
調査は今年７月に、日本、インドネシア、タイ、ベトナム、フィリピン、インドの６カ国で、20～69歳の男女各200人に実施。「生鮮食品」「生鮮食品以外の食品」「日用品・雑貨類」「衣服」それぞれの購入方法について、以下７項目から選択してもらった（複数回答）。
- 実店舗
- 実店舗で購入し、実店舗のデリバリーサービスで配達してもらう
- アプリで購入し、デリバリーサービスに配達してもらう
- オンラインショップ（ECサイト）
- ソーシャルメディアから購入する
- 市場、小規模な小売
- 自分では買わない
その結果、日本は「生鮮食品」「生鮮食品以外の食品」「日用品・雑貨類」「衣服」の全てにおいて実店舗が７〜８割と最多を占め、ECサイトやアプリ、SNSでの購入といったオンラインを通じた消費や、デリバリーサービスの利用は少数にとどまった。
他国は、以下図が示す通りオンラインを通じた消費が活発で、例えば「生鮮食品」を「ECサイト」で購入する割合は、日本が最低で６%に対し、インドネシア、タイ、ベトナム、フィリピンは20%超え。最多はインドで57%と、広く浸透している様子がうかがえる。ソーシャルメディアから購入する人もインドで多く、日本が２%に対し、インドは21%だった。
【出典】クロス・マーケティンググループ
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