女性の健康支援のデジタル化が進む中、医師や助産師などの専門職にオンラインで相談できるサービスが広がっているが、その有用性はどのように評価されているのだろうか。妊娠中・産後の女性を対象とした本研究では、オンライン健康医療相談サービスの利用が産後うつリスクの低下につながる可能性が示された。健康相談のオンライン化がもたらす価値を考える上で参考になる研究だ。

オンライン健康医療相談が産後うつ予防に

東京大学の荒川裕貴氏らの研究グループは、妊娠中・産後の女性が医師などの専門職に相談できる民間のオンラインサービスが、産後うつの予防に有効である可能性を明らかにした。研究成果は、国際医学誌『BMC Medicine』に2023年６月に掲載された。

妊婦734人を産後まで追跡

産後うつは、母子の健康に影響を及ぼす重要な課題であることが知られている。一方、妊娠中や産後の女性は、自身の体調や育児のため移動が難しいことや、時間的制約、相談への心理的ハードルなどから、必要な支援を受けにくいことが指摘されていた。そこで研究グループは、オンラインで産婦人科医や小児科医、助産師などに相談できる環境が産後うつ予防につながる可能性を検証した。

研究では、横浜市在住の妊婦734人を対象に、スマートフォンで専門家へ相談できるオンライン健康医療相談サービスを無料で利用できる介入群と、サービスを提供しない対照群にランダムに振り分け、産後の抑うつ症状を比較した。介入群の女性は、妊娠中から産後まで、必要なタイミングで専門家へ相談できる環境が提供された。

サービス利用者は産後うつリスクが低下

その結果、産後３カ月時点における産後うつ高リスク者の割合は、介入群で約15％、対照群で約22％となり、介入群の産後うつリスクは対照群の約３分の２であることが明らかになった。この傾向は、収入や学歴などの社会経済背景によらず認められた。また、介入群では、対照群と比べて自己効力感が高く、孤独感が低いことに加え、医療へのアクセス障壁を感じる程度が少ないことも確認された。

【出典】京都大学

テクノロジーの活用がアクセス障壁の解消に寄与

成果を踏まえ研究グループは、「オンライン健康医療相談サービスは、自宅から好きなタイミングで専門職に相談でき、個別サポートを受けられる点が、産後うつリスクの低下につながった可能性がある」とコメント。今後については、「産前産後の女性に限らず、健康やメンタルヘルスに悩む人々が、支援へのアクセス障壁をテクノロジーによって取り除くことで、メンタルヘルスの改善につながる可能性がある」としている。

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