治療と仕事の両立9事例と、復帰者が会社に望むこと
高齢者、主婦、外国人など多様な人材の採用を積極的にすすめることで各社は人材不足解消を試みるが、「ワーカーニーズ」と「会社のワーカーへの配慮」はマッチしない。働き方改革や健康経営の広がりとともに、近年注目されている「治療と仕事の両立」に関していえば、実際に次のような事例がある。
・D氏は脳梗塞と子宮体がん手術で入退院を繰り返しているが、その治療の合間に、できるかぎり出勤しコールセンター業務を続けてきた。しかし、退院後は、脳梗塞の後遺症に加え、抗がん剤の副作用も重なり、出勤できない日もあった。勤怠が悪いということで、派遣契約終了。
・手術から３カ月後、復職した。復帰直後は原職復帰だった。しかし、休職期間中の後任の料金設定ミスを責任追及され、業務内容が変更される。 Ａ氏から見て、これらの会社側の対応は、パワハラと感じられた。（引用：ビジネス・レーバー・トレンド「求められる会社を休める制度やテレワーク等の働き方」）
治療と仕事の両立にあたりワーカーは何を求めているのか？企業側が十分な体制を整えることはもちろん、各ヘルスケア関連企業も、治療と仕事の両立を目指すワーカーを対象としたヘルスケア商品・サービス開発を検討したい。参考になるのは、独立行政法人労働政策研究・研修機構による「病気の治療と仕事の両立に関する実態調査」。治療と仕事の両立9事例と、ワーカーが会社に望むことを確認できる。⇒【詳細】治療と就労の両立（独立行政法人労働政策研究・研修機構）
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