日本一短命の青森県に企業が続々参入 短命県返上プロジェクト

日本一の短命県と言われる青森県は、長寿日本一の長野県と3年もの開きがある上に、40代、50代、60代、70代、80代において死亡率ワースト1となっている(平成22年男性)。その青森県に、医療機器、製薬、食品、IT、通信、電機、精密機器、環境、小売業、教育、生命保険など、業界を代表する国内外の有名企業が続々と参入しているという。

各企業が青森県に興味を持ったきっかけは、男女ともに青森県が長い間、日本一の短命県であることだ。しかしこの短命県という実態が大きなビジネスチャンスとして可能性が高くなってきている。なぜ各企業は青森の短命県返上プロジェクトに参入するのか?

「日本一短命の町」に企業が続々と参入する理由

昔は青森と同じ短命県だった長野が一躍長寿県に躍り出た背景には、県民に健康意識を根付かせる教育がある。塩分摂取量が多く、脳卒中で死亡するケースが多かった長野県では、市町村ごとに「保健補導員」という保健活動のリーダーを置いた。地域から選ばれた一般の住民、多くは主婦を教育し、保健師のアシスタントとしての役割を担わせた。草の根的に健康情報を普及させて、生活習慣を変えさせたのである。

そこで青森では2005年、一つの取り組みをスタートさせた。中路を中心とする弘前大学の研究チームによる「岩木健康増進プロジェクト」という健診事業だ。目的は「青森の短命県返上」。

毎年1回、この地区の約1万人の住民に呼びかけて健康診断を受診してもらう。身体・体力測定や画像診断などに始まる一般的な健診メニューの他、採取した血液や細菌などの検体を、600に及ぶ項目について精査。ここで得られるデータこそ、宝の山となる。「病気になってからのいわゆる医療ビッグデータは世界中に多数存在するが、健康な人が病気になっていく過程を詳細に追い求めた健康ビッグデータは他にない…続きはForbesJapan

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