ソーシャルメディア上にはワクチンに反対する意見や情報が数多く見られるが、米ピッツバーグ大学のBrian Primack氏らの研究から、反ワクチン派の人たちがワクチン接種に対して批判的な考えを持つ理由は必ずしも一つではないことが分かった。この研究結果は「Vaccine」3月21日オンライン版に発表された。

Primack氏らは今回の研究で、ヒトパピローマウイルス（HPV）ワクチンの接種を呼び掛けるある動画に対して投稿された攻撃的なコメントを検証した。この動画は米ピッツバーグの小児科クリニックがFacebook上に公開したもので、投稿から1カ月後に反ワクチン派の目に留まり、それから1週間もたたないうちに、投稿をバッシングするコメントが大量に寄せられた。

Primack氏らは今回、これらのコメントを寄せた人たちからランダムに197人を抽出し、プロフィールを詳細に調べた。その結果、コメントした人の89％は女性で、居住地は米国36州および8カ国に及んでいた。また、半数以上がトランプ政権の支持者だったが、バーニー・サンダース支持者も11％おり、思想的にリベラル派または保守派の一貫性はみられなかった。さらに、コメントした人たちは、陰謀論者からワクチンの安全性に不安を抱いたり、代替医療に関心があったりする親までさまざまであることが分かった。

また、今回の分析から、これらの人たちがワクチン接種に批判的になった要因はさまざまであることも明らかになった。例えば、科学者への不信感や、ワクチン接種の義務化により個人の自由が脅かされることへの不安感を示す人たちがいる一方で、政府や団体が国民から真実を隠そうと共謀していると信じる人もいた。共同研究者で同大学のBeth Hoffmann氏は「例えば、ポリオウイルスは実際には存在しないと主張する人もいた」と述べている。

その一方で、Primack氏によれば、典型的な「ワクチン接種をためらう」親の特徴に一致する人たちも見られた。ワクチンの安全性について懸念を抱き、ワクチン接種は「モラルに反する行為」と考える人たちもいたほか、ワクチンに含まれる化学物質を避けるためにホメオパシー（同種療法）などの代替医療に関心を持っている人たちもいた。同氏らはこの結果を、「子どものワクチン接種をためらう理由の多様性を考慮し、それらに対応した情報を医師や公衆衛生当局が発信する必要性が示された」と説明している。

今回の研究には関与していない米フィラデルフィア小児病院のPaul Offit氏は「親がワクチン接種を躊躇し、疑問を持つのは当然のことだ。しかし、もし懸念を抱いているのなら、ソーシャルメディアではなくかかりつけ医に相談すべきだ」と強調する。Primack氏らも、小児科医は、こうした親たちには「ワクチンは安全で有効だ」と漫然と伝えるのではなく、ワクチンに含まれている成分の具体的な働きについて説明することを勧めている。

近年、米国では麻疹（はしか）や流行性耳下腺炎（おたふく風邪）、百日咳など、かつて大流行した子どもの感染症が再び流行するようになり、ワクチン接種をためらう親たちの存在が問題視されている。Hoffmann氏は「ワクチン接種を拒否する動きは公衆衛生上の危機をあおっている」と指摘。Offit氏もこれに同意し、「医師や公衆衛生局からのメッセージだけでは反ワクチン派の考えは変えられないのではないか」との見方を示した上で、医学的な理由以外での予防接種の免除を禁止している一部の州を例に挙げて法制化の必要性を示唆している。Copyright © 2019 HealthDay. All rights reserved.

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