フィットネス市場、需要の急回復で6,500億円へ 急増するコンビニジム「chocoZAP」などが押上げ
帝国データバンクは今月、2023年度のフィットネス市場を前年度比110%の6,500億円と推計した。コロナ禍で落ち込んだ需要が急回復しており、過去最高だった2019年度(7,085億円)の9割前後の水準まで回復する見通し。
主要大手15社(※)の店舗数は2023年度末時点で5,900店前後に到達する見込みで、市場規模同様に10%前後の高い伸び率で推移。コロナ禍の影響を受けた20年度末時点(4,387店)からも1,000店舗増と急拡大しており、特にコンビニジムで人気の「チョコザップ」など、普段使いできる少額・小規模ジムの出店増が全体の店舗数を押し上げた。トレーニングやエステに特化し、運動初心者や女性をターゲットにしたパーソナルジム業態など、新たな利用者層を取り込んだ業態の拡大が進んだことも、アフターコロナで目立つ特徴的な動きだった。
市場はさらに拡大するとみられ、企業が健康経営の一環でフィットネスサービスを福利厚生に取り入れる動きが進む他、コロナ禍の長期化した運動不足の反動で高まった健康意識を追い風に、2024年度はコロナ禍前並みの7,000億円に到達すると推計。今後の課題は「低頻度利用」「低価格」への対応で、ライトユーザーを取り込む小型店舗の成長が続くなか、高齢者層などの取り込みを得意としてきた総合型フィットネス業態がどのような戦略を打ち出すかが注目される。
(※)アクトス,AFJ Project,カーブスジャパン,COSPAウエルネス,コナミスポーツ,JR東日本スポーツ株式会社,ジェイエスエス,THINKフィットネス,スポーツクラブNAS,セントラルスポーツ,ティップネス,トゥエンティーフォーセブン,東祥,RIZAP,ルネサンス
【編集部おすすめ記事】
■女性は「コンビニジム」より「スポーツクラブ」派? 利用率は低いも高い関心
■スポーツ参加市場規模1.4兆円、コロナ禍以降のスポーツ関心層減少に歯止め
■40代女性の体力が低下傾向、スポーツ庁
■運動無関心層の女性、何に興味ある?
■【レポート】売れるフェムテックの「開発」と「販売戦略」 17の障壁と対策