後期高齢者医療の特徴と、受診行動適正化に必要なこと

75歳以上の1人当たりの医療費は、74歳以下と比べて6倍も高い。その要因として「後期高齢者自身の医療費に対する意識の薄さ」を指摘するのは日本総合研究所のレポート。医療費を抑えるためには高齢者自身の意識改革に加え、住環境や退院後の療養環境の整備が必要と提言。

また、医療費が高い要因として、収入を確保するために医療機関が必要以上の医療を提供する「医師誘発需要効果」が働いている可能性は否定できないと言及。受療率の適正化のためには、必要以上の医療が行われない環境を整備する必要があるとしている。

「後期高齢者医療の特徴」とあわせて「都道府県別にみた受診状況」を分析することで、後期高齢者の受診行動の適正化に必要なことが見えてくる。⇒【詳細】後期高齢者受診行動の適正化に向けて(日本総合研究所)

 

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