2024年〜2100年、日本と世界はどうなる?「未来年表」公開 野村総合研究所
野村総合研究所が、レポート「NRI未来年表 2024-2100」を公開した。2024年4月に始まる医師の働き方改革や改正介護保険法、電子カルテの開発着手などのヘルスケア界隈を含め、今後国内外で予定されている出来事を「政治・社会」「経済・産業」「国際」に分類してまとめた年表で、2024年〜2100年までの社会の動きをマクロ視点で一覧できる。
同所が独自に分析・発表している国内市場の予測も掲載しており、例えば2028年には「日本国内のVR、AR・MR機器の市場規模が110.5万台」「プライバシーTech市場の市場規模が2,698億円」、2030年に「歯の再生医療実用化」 「環境型消費を志向する人が15〜79歳人口の62%に」「水害リスク人口が3,650万人(総人口の30.7%)」、2040年は「野菜の18〜24%が植物工場からの出荷」などを予測している。年表では国内と世界の人口の推移も概観できる。
■国内
- 2035年:100歳以上の人口が21万7千人に
- 2040年:年間死亡数が約167万人とピークに達する
- 2043年:老年(65歳以上)人口が3,935万人でピークを迎え、その後減少に転じる
- 2050年:100歳以上の人口が約47万人になる
- 2056年:日本の人口が1億人を割って9,965万人となる
- 2067年:100歳以上の高齢者が全国で50万人に
- 2070年:日本総人口のうち外国人が12.4%を占める
- 2100年:日本の人口が5,972万人に
●国際
- 2035年頃:中国、60歳以上の人口が総人口の30%以上を占める
- 2037年:世界の人口が90億人に到達
- 2050年:世界の平均寿命が77.2歳に / 65歳以上の人口が世界人口の16%を占める / 世界の4歳以下の子ども人口の約41%をアフリカ大陸が占める
女性の健康食品の選択基準は?
小林製薬の紅麹サプリを巡る問題で、健康食品への不信感や動揺が消費者の間で広がっています。特に男性よりも健康意識・健康行動者率が高い女性による “健康食品の摂取控え” が懸念されることから、健康食品を普段摂取している20〜70代女性を対象に、健康食品に対するイメージの変化や、今後の摂取意向、今後の健康食品の選択基準を調査しました。女性たちのリアルな声からは、今後の健康食品の開発・販促・コミュニケーション設計のヒントを見つけることができます。詳細は「紅麹サプリ問題で、健康食品の選択基準に変化 女性消費者分析でわかった88キーワード」へ。
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