医療の満足度や健康行動・利用行動を明らかに、男女１千人世論調査
日本医療政策機構は、全国の20歳以上の男女１千人を対象にした「日本の医療に関する世論調査」の結果を公表した。医療全体への満足度は70.3%と前年（69.4%）からほぼ横ばいだった一方、制度決定への市民参加や医療費負担の平等性など制度面の満足度は軒並み低水準にとどまり、技術・安全性への高評価との差が目立った。
満足度が高かったのは「医療の安全性（80.0％）」や「診断・治療の技術の質（78.3％）」で、いずれも前年を上回った。一方、「制度決定への市民参加の度合い」は37.9％と全項目で唯一４割を下回った。世代間の医療費負担の平等性（45.5%）や医療制度のわかりやすさ（41.7%）も５割に届かず、制度面の課題が浮き彫りになった。
健康管理を「自分自身で取り組むべきだ」と考える人は80.6%に達したが、過去１年間に健康診断を受けた人は61.1%にとどまり、意識と行動のかい離がみられた。風邪のような軽症時の対応を尋ねた設問では、薬局やドラッグストアでの市販薬の購入（38.6%）が最多で、医療機関の受診（26.3%）を上回った。オンライン診療の選択はわずか1.8%だった。
医療制度の将来像に関する意識も尋ねた。医療費の個人負担が増える可能性については、「医療サービスを保つために負担増はやむを得ない」が49.1%と最多だった。定期通院者に限ると58.7%と非通院者（38.6％）を上回り、医療を日常的に利用する層ほど制度維持への意識が高い傾向が示された。調査は昨年12月下旬から今年１月上旬、オンラインで実施した。
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