予防医療ビジネスの動向と事例

予防医療の段階別にベンチャーのプロダクト事例を見ていこう。やはり目立つのはクロステック。ヘルステック、メドテック、フェムテックの事例をピックアップした。

0次予防の事例

遺伝子情報を元に自分の体質を知り、病気の発症を予防する「0次予防」の事例としては、「遺伝子検査サービス」が挙げられる。遺伝子検査（DNA検査）とは、DNAの情報を読み取りがんなどの病気のリスクや体質などの遺伝的傾向を知る検査のこと。DNAの解析技術が発展したことで分析費用が抑えられ、また唾液でも調べられることから、より身近な検査として広く知られるようになった。

DeNAライフサイエンスが提供する遺伝子検査「マイコード」もその一つ。自宅で唾液を採取するだけで簡単に遺伝子検査ができる。最小で21項目（10,780円）、最大で301項目（46,750円）のプランから選べ、がんや生活習慣病などのかかりやすさ、祖先のルーツ、性格、センス、体質などの遺伝的傾向を知ることができる。

1次予防の事例

生活習慣の改善で発病を未然に防ぐ「1次予防」として最も分かりやすい代表例は「ダイエットアプリ」だろう。体重、食事、運動、睡眠などを記録する機能が中心だが、最近は、ストレス、生理、血圧など様々な体の状態を記録・管理できる機能を備えたものが増えている。食事レシピをAIが自動解析してアドバイスをするなど、高機能化も進んでいる。

その他、禁煙アプリやメンタルヘルステックも、1次予防に入る事例。

2次予防の事例

早期発見・早期治療で重症化を防ぐ「2次予防」の事例はメディカル要素が強く、最近は検査関連のローンチが目立つ。事例を3つ紹介しよう。

① 便器に設置、自宅で尿検

小型デバイスを設置した便器で排尿するだけで、病気の兆候を素早く検知する。2015年に開催した医療カンファレンス「Health 2.0 Asia – Japan」のピッチコンテストで優勝したヘルスケアベンチャー「SYMAX」が手掛ける尿検査サービスだ。自宅や施設のトイレにセンサーを取り付けるだけで使える排尿モニタリングサービスで、スマホアプリに体調分析結果がリアルタイムに届く。疲労感や眠気、思考力低下、頭痛、低血圧など体調不良が起きやすい状態かがわかるので、日頃から体調チェックを行うことで病気のリスクを抑えることができる。

SYMAX

② フェムテック系、検査キット

郵送検査キットはここ1年ほどで増えており、特にフェムテック企業からの登場が相次いでいる。最近だと注目は、女性ホルモンの数値を調べて更年期の状態などを確認するcanvasや、自分の妊孕力を確認できる卵巣年齢検査キットのF checkなど。

F check

前述のSYMAXもそうだが、こういった自宅用の検査デバイスは、いずれも自分の今の体の状態を知ることが目的。だがベネフィットは単純にそれだけではない。これまで時間的問題や心理的抵抗から医療機関での検査を遠ざけていた女性たちが、自ら検査をするようになったり、検査を機に医療機関の受診や治療を始めるといった健康行動を起こすようになっている。自宅にいながら本格的な検査ができることは、女性たちの健康行動に明らかな好影響をもたらしているのだ。

これらは、「早期発見」「早期治療を促す」という点で、2次予防として非常に大きな役割を果たしている。

③ 脳ドック

2次予防の事例としてもう一つ紹介したいのは、脳ドックサービスを提供するMCS東京銀座クリニックの「メディカルチェックスタジオ」。メニューの柱である「スマート脳ドック」は、頭部MRIやMRA、頸部MRAの診断を行うことで、主に脳血管の破裂リスクとなる脳動脈瘤、脳の血管がつまる脳梗塞、脳腫瘍などの自覚症状のない異常箇所などがわかる。専門医師2人によるダブルチェック体制とAIサポート（研究開発中）により見逃しを防ぐ。

3次予防の事例

障害を最小限に抑える・再発防止・社会復帰を目的とする「3次予防」は、ベンチャーが特に参入を得意とする領域だ。技術力はもちろんのこと、大手の参入が少なくブルーオーシャンであることも、参入しやすい理由だ。3次予防の事例を3つ紹介したい。

① 患者専用、再発防止の健康プラン

ジャパン・ヘルスケアビジネスコンテスト（JHeC）2018優秀賞を受賞したPREVENTが手掛ける疾病マネジメントプログラム「Mystar」は、通院中の患者を対象にしており、脳梗塞や心筋梗塞などの再発防止に主眼を置いている。ユーザーがモニタリング端末を腕に巻くと、脈拍や歩数、塩分摂取量などのライフログがアプリに同期される。そのデータを医療専門者（理学療法士、管理栄養士、看護師など）が分析し、一人ひとりに最適化した健康プログラムを提案する。

Mystar

② 術後の後遺症を予防

JHeC2021で優秀賞を受賞したチームクラウドが開発したのは、女性特有がんの手術後に後遺症として発症しやすいリンパ浮腫を予防するモニタリング装置「LTモニタ」（医療機関向けと患者向けの2種）。3次予防のうち「障害の制限を解消・軽減」と「社会復帰」の役割を担うデバイスだ。リンパ浮腫は、発症するとむくみにより腕・脚が徐々に太くなり外見が大きく変わるため、ADLが低下するばかりか、精神的負担も大きい。だが予防法は確立されておらず、医師も製薬企業も事実上見放した状態になっている。患者自身も「命が助かったのだから…」と我慢を強いられており、ここに着目したのが彼らだ。

LTモニタ

詳細は以下記事に掲載。

③声帯を失った人の声を取り戻す

同じくJHeC2021のファイナリストでグランプリを受賞した、東大院生の研究チームが開発したサイリンクス。こちらは喉頭ガンの治療で声を失った人向けのウェアラブルデバイスで、これは3次予防のうち「社会復帰」の役割を担う。

サイリンクス

詳細は以下の記事に掲載。

モバイルヘルス市場の拡大

予防医療の段階別に事例を見てきたが、モバイルヘルスの視点からも動向を確認しておきたい。今急速に拡大しているのが、モバイル端末を活用したモバイルヘルス市場。モバイルヘルスとは、スマホやタブレットなどのモバイル端末を活用して医療行為や診療サポートを行うことを指し、世界的に市場が拡大している。

COVID-19の感染拡大により世界的に増えた「オンライン診療」は、モバイルヘルスのわかりやすい例。他にも医療の現場では、血圧計や血糖値計、心電図・心拍計、神経系モニタリング装置などインターネットに接続されている医療機器が、モバイルヘルスとして活用されている。

ちなみに、個々が自身のヘルスケアや受診時の情報としてアプリで管理・記録するのも、モバイルヘルス。「お薬手帳アプリ」「ダイエットアプリ」「妊活アプリ」「血圧計スマートウォッチ」などが当てはまる。

「モバイルヘルスソリューションの世界市場予測2015-2022年（MarketsandMarkets,発行年：2017年8月）」によると、世界のモバイルヘルスの市場規模は2017年の211億ドルから2022年に904億ドルに達すると予想されており、平均年成長率33.7％の急成長が見込まれている。「遠隔モニタリングサービス」「治療サービス」「診断・コンサルサービス」「予防サービス」などが市場に登場している。

予防医療ビジネス、トレンド予測

予防医療ビジネスの事例として今回はデジタルテクノロジー系ベンチャーを取り上げたが、アナログな予防医療商品・サービスも世の中にはたくさんあることは、最後に記しておきたい。メディア映え・映像映えする華やかさがないためにマスメディアに取り上げられづらいだけで、密かに大人気の健康商品・サービスは数多い。青竹踏みなどの健康雑貨、薬膳を提供する専門飲食店、ヨガ教室、がん患者を対象にしている医療美容師、介護食など、これらも全て予防医療ビジネスの範疇だ。

それも踏まえて予防医療ビジネスの今後を展望するなら、これからくるのは、（デジタルテクノロジー搭載の有無は関係なく）「女性特有の健康問題」「高齢者」「3次予防」。この3領域の予防医療ビジネスが活況を呈するだろう。この領域は業界全体でまだ知見が十分とは言えず、商品・サービスも少ない。今ならブルーオーシャンだ。

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