産婦人科の医療用医薬品の市場912億円へ、婦人科系疾患の啓発・認知拡大などが追い風に
富士経済は先月末、産婦人科関連の医療用医薬品（※）の市場調査の結果を公表した。保険適用範囲の拡大に加え、婦人科系疾患の啓発・認知拡大が追い風となり、2023年は前年比3.4%増で912億円となる見通し。（※）不妊治療剤（男女含む）、避妊薬、更年期障害治療剤、月経障害治療剤、陣痛促進剤、切迫早産治療剤、子宮筋腫・子宮内膜症治療剤
市場は「子宮筋腫・子宮内膜症治療剤」「月経障害治療剤」「不妊治療剤」の３品目が８割を占める。2022年度は不妊治療の保険適用範囲が拡大され「不妊治療剤」が２桁増となった他、「子宮筋腫・子宮内膜症治療剤」「月経障害治療剤」も疾患の認知拡大で患者数が増加し、前年度比7.8％増となった。今年度も引き続き「不妊治療剤」の需要が増加しており、「子宮筋腫・子宮内膜症治療剤」も堅調。低用量ピルの需要が増えている「避妊薬」や、患者数の増加と疾患の認知拡大が進む「更年期障害治療剤」も伸びると見られ、市場全体で前年度比3.4％増が見込まれる。
同社は、政府による出産・子育ての経済支援策も背景に今後も不妊治療の患者数は増えると見ており、また婦人科系疾患の認知拡大も進むことで、2026年度には1,000億円に達すると予測している。
調査レポート（有料）では、産婦人科関連市場として以下項目のトレンド分析も掲載。
- 一般用医薬品３品目（妊娠検査薬、排卵日検査薬、月経前症候群治療薬）
- サプリメント１品目（葉酸）
- 解熱鎮痛剤/医療機器３品目（女性向け解熱鎮痛剤、子宮頚管拡張器、子宮用バルーン）
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