「座り過ぎ問題」、対策不足を感じるビジネスパーソン9割
座り過ぎによる健康被害が叫ばれているが、具体的な問題解消は積極的には進んでいない。この状況を踏まえコクヨ（大阪）は、ビジネスパーソンを対象に座り過ぎ問題に関する調査を行った。
座り過ぎ問題、意識と対策の状況
20代～60代の会社員、経営者・役員の男女1,012人に「 座りすぎによる健康被害についてどう思うか」と聞いたところ、「問題だと思う」と回答した人は79.6%に上り、多くの人が問題意識を持っていることがわかった。
「座りすぎによる健康被害 のリスクに対し、勤務中に自身で取り組んでいることはあるか」という質問には、6割近くの人が「オフィスでできる対策に取り組んでいる」と回答した一方で、「何か取り組みたいと思うが、できていない」という回答は3割を超えた。座り過ぎ問題に対する取り組みが進んでいるとは言えない状況だ。
出典：コクヨ
「オフィスでできる対策に取り組んでいる」と回答した人に「その対策は、座り過ぎによる健康被害に対し十分と感じているか」聞いたところ、「十分だと感じている」と回答したのはわずか10%にとどまり、9割の人が不足を感じているという結果となった。
デスクワーカーの健康対策は急務
調査では、座り過ぎ問題に対して問題意識を抱えているにも関わらず十分な対策ができていないビジネスパーソンが多いことが浮き彫りとなった。座り過ぎによる疲労やストレスはワーカーの生産性を低下させ、働く意欲をも低下させる。仕事そのものや会社に対する不満も募るばかりだ。
スタンディングデスクの設置、歩く機会を増やすためのオフィスレイアウトの工夫、就業中に体操時間を設ける、ウォーキングなどの運動実践者にインセンティブを付与するなど、ワーカーのヘルスケアに取組む企業は増えているが、それは健康経営法人や健康経営優良法人に認定された企業などまだまだ一部の企業の話。健康経営が一般に認知されてきてはいるものの、ワーカーのヘルスケアに取り組まない企業は中小企業を中心に今なお多く残っている上に、仕事中のヘルスケアニーズを満たす商品・サービスも市場全体で見ると少ないのが現状だ。座り過ぎ問題の解決商品はもちろん、ワーカーのヘルスケアニーズを満たすバラエティーに富む商品・サービスの登場が待たれる。
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