女性の健康課題、職場でどんな配慮がされていると働きやすい?雇用形態・年齢別(20〜69歳)
女性従業員の健康推進においては、「生理」「妊活」「更年期」といったトレンドカテゴリーにやみくもに取り組む前に、年齢別・雇用形態別のニーズに応じる視点も必要だ。内閣府が、20〜60代の就業世代の男女2万人を対象に実施した調査「男女の健康意識に関する調査」で「女性特有の健康課題に対して職場にどのような配慮があると働きやすいか?」と聞いたところ、性・年齢・雇用形態によって、職場に求めるものが異なることが明らかになった。
女性の結果に焦点をあてて見ていこう。職場に何かしらの配慮を求める傾向は、正規雇用労働者・非正規雇用労働者のいずれも、全体的に中高年女性(40〜69歳)より、若年女性(20〜39歳)により強く見られた。生理・出産・育児のライフステージにあたる若年層は、生理休暇や出産・育児関連の配慮を求める女性が多く、また雇用形態別では、非正規の方が正規よりも「女性上司の理解」を求める傾向が強く、5ポイントの差が見られた。雇用形態の違いによるコミュニケーション不足などが背景にあるのかもしれない。
一方で、年齢的に自分自身や家族の病気・介護に直面しやすい中高年層は、更年期障害にとどまらない幅広い不調・病気への対応や、仕事と介護の両立を求める傾向が見られ、とりわけ非正規で顕著だった。理由までは調査されていないが、非正規は自分や家族の病気・介護と仕事を両立する上で、収入面や制度などの環境面から困難を感じやすいため、こういった配慮を求める傾向が強いと考えられる。以下は、女性の雇用形態別・年齢階級別のランキングトップ5。
以下は、全項目の集計結果(性別・年齢階級別・雇用形態別)。
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