働く女性の健康課題の解決に向けたフェムテックなどのデジタルヘルス機器の利用は2割程度にとどまり、普及が進んでいないことが、日本医療研究開発機構（AMED）の研究班が実施した女性１万人調査でわかった（東京大学大学院新領域創成科学研究科の齋藤英子准教授、聖路加国際大学大学院看護学研究科の大田えりか教授ら）。

研究では、20〜64歳の1万人の働く女性を対象に、健康づくりを目的としたIoT・アプリの利用状況と、女性特有の健康問題に関する包括的な調査を実施。その結果、健康管理のためにIoT・アプリを利用している女性は1,455人（14.6%）、過去に利用していた女性は695人（7.0%）、利用経験がない女性は7,850人（78.5%）で、多くの女性が利用していないことが明らかになった。

IoT・アプリを症状・病気の改善のために利用している1,455人の利用目的の最多は、やせ・肥満・むくみ・ダイエットといった「栄養障害」で27.8%だった。月経関連の症状・疾患を抱える女性は、1,455人のうち27.6%に及ぶ一方で、その改善のためにIoT・アプリを利用しているのは17.1％と、健康状態とアプリの利用率の間に乖離があることもわかった。以下は1,455人のIoT・アプリの利用目的ランキングトップ５。

• １位：栄養障害（27.8%）
• ２位：月経の症状または障害（17.1%）
• ３位：月経前症候群（11.9%）
• ４位：頭痛または偏頭痛（11.3%）
• ５位：不眠症（11.1%）
• ６位以降：詳細

過去にIoT・アプリを利用していた女性695人に中止した理由を聞いた質問では、最多は「面倒になった（36.7%）」。「効果がないと感じる（18.7%）」「IoT・アプリの使い方が難しい（13.8%）」が続いた。その他の理由はこちら。

IoT・アプリの利用が進まない理由について研究班は、適切なアプリの不足や認知度の低さ、フェムテック機器の開発における薬機法の承認が障害となっている可能性を指摘。また、データプライバシーの問題も重要な課題であり、これらの課題解決に向けた取り組みが求められるとした。

近年、IoT・アプリが人々の健康行動を促しメタボリックシンドロームなどの改善に効果があることが認識されてきたが、働く現役世代の女性によるIoT・アプリの利用と、女性特有の健康問題との関連を検証した研究は少なく、フェムテックへの関心が高まる中、その利用実態は不明だった。

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