ハロウィン経済効果3年連続縮小、なぜ下火に？（2019年）（3/3）
ハロウィンの経済効果、縮小の理由
ハロウィンが急速に拡大した後、現在縮小傾向にあるのは、ハロウィンの自由さが生み出したネガティブな側面が一因として影響している。2018年に起きた「渋谷ハロウィン」がその事例。今後ハロウィンの経済効果をより縮小させる要因になるのではという懸念の声も。
データから見る、ハロウィンへの熱量変化と理由
LINEリサーチによるハロウィン調査によると、2016年から2018年までの3年間で、ハロウィンのイベント参加率は低下している。同様に、参加意向も年々低下。実際に2018年にハロウィンに参加しなかった理由を女性の年代別に見てみる。
- 【2018年にハロウィンに参加しなかった理由】
・10代：時間がなく、興味もわかないため。
・20代：興味がなく、面倒に思うため。
・30代：興味がなく、特に何かをするイベントではないと思うため。
・40代：興味がないため。
（出典：ラインリサーチ「ハロウィン調査」）
ハロウィン騒動のニュースでネガティブなイメージ
2018年の渋谷ハロウィンでは、「火災」や「軽トラ横転」といった騒ぎが相次いだ。火災はビル内に出店していた飲食店が原因だったが、軽トラ横転に関しては暴徒と化した群衆による、“悪ノリ”で引き起こされた事件だった。のちに4人が逮捕、十数人が書類送検されている。年々過熱度を増していくハロウィンによる過度な騒動が問題視されるきっかけとなった。渋谷ハロウィンの様子はYoutubeに複数アップされている。
世代間ギャップ
高年齢層ほどハロウィンを楽しみたいニーズは低い。「仮装」や「交流」といったアクティブ色の強いハロウィンは、日本の行事として年齢関係なく楽しめる正月などと比べると、全世代に浸透しづらいイベントのようだ。「日本人の年中行事に関する調査（黒酢マーケティング）」によると、40代以上のハロウィン参加率は他のシーズナルイベントと比較して低い。以下は全国15～69歳の男女を対象にした「ハロウィンが楽しみか？」に対する年代別の回答結果（調査実施：マクロミル）。
出典：マクロミル「2018年ハロウィン調査」
アメリカのハロウィン経済効果は1兆円
ハロウィンの本場アメリカでは、ハロウィンはクリスマスにも匹敵する国民的メインイベント。その経済効果は、ハロウィンの歴史がまだ浅い日本とは比にならない。全米小売業協会と調査会社プロスパー・インサイツ＆アナリティクスが発表した内容によると、アメリカ人が2017年のハロウィンに費やす金額は、91億ドル（約1兆円）に達するとのこと。過去最高額を記録した前年の84億ドル（約9420億円）を上回る結果となった。
ハロウィン市場と生活者の意識を理解できる本
狙い目は“おうちハロウィン”
仮装して外出したり、外出先で派手なパーティをしたいニーズは落ち着いてきているが、8割の人が“おうちハロウィン”を楽しみたいとする調査結果もあり（サッポロビール調べ）、自宅で楽しみたいニーズは健在。今後は飾り付けや小物、フードやドリンクなど、“おうちハロウィン”ニーズに応えた商品やサービスに商機があるだろう。
【編集部おすすめ記事】
■ママ市場を狙え ママのニーズと消費のツボ
■マシュマロ系女子の魅力的な特徴 ぽっちゃり体型のニーズとは？
■ヨガ×ラン×パーティ フィットネス女子1000人集結
■高まる女性の「友活」ニーズ 新しいマーケティングテーマに
■“運動離れ”、回復の兆し見せるも働く女性の間では今なお進行
■若い女性が夢中！￥100コスメブランド、異例の売れ行き
