地域女性に “ヘルスケア” を届けるには?

マーケティングは一般的に東京基準で語られることが多いため「東京マーケティング」とも呼ばれる。女性のライフコースがまだ現在ほど複雑化していないかった時代は東京マーケティングが主流だったが、最近は「地域に根差した、その地域ならではのマーケティング」で成果につながるケースも出てきている。全国区と比較すると規模感は当然小さくなるが、商品の差別化が難しい今の時代、エリアマーケティングを重視する価値はある。

高まる地域への注目

実際に、「地域限定」「47都道府県別」と地域にフォーカスしている商品・サービスが女性の間で話題になることが増えている。例えば、都内のアンテナショップや、各地の名産品を楽しめるお取り寄せ通販、ふるさと納税人気などがその代表例だろう。他にも都道府県別に女性の体型や肌を分析する企業が登場したり、インバウンド需要が東京から各地域へ流れるなど、今「地域」への注目が高まっている。

地域×企業で取り組むヘルスケア事業

そしてもう一つ、自社の商品サービスを地域に浸透させるために注目したいのが「地域×企業」で取り組むヘルスケア事業。

RIZAP(東京・新宿)は、長野、福島、北海道の6つの自治体と連携し住民の健康増進に取り組むことを2018年8月に発表している。6つの自治体(長野県川上村、長野県下諏訪町、福島県玉川村、福島県古殿町、福島県南相馬市、北海道上ノ国町)は、同社の健康増進プログラムを導入する。同社の他にも、企業と地域がヘルスケアに取り組む事例が次々に登場している。

しかし、地域と企業が一体となって取り組むヘルスケア事業はハードルが高いのも事実。その場合は例えば、キャラバンで各地の女性たちと接点を持ったり、地域色を前面に打ち出したポップアップストアの出店、地域限定の販促イベント、地域の宿泊施設や周辺レジャー施設と取り組むヘルスツーリズムなどが考えられる。

地域別に異なるヘルスケア傾向からヒントを探る

ここで見落としてはならないのが、「地域別にヘルスケアの傾向が異なる」ことだ。例えば、長い冬に備えた保存食が多いことなどの理由から東北地方は、塩分摂取量が全国でも高くなる。野菜摂取量も地域によって異なり、最も多く摂取している地域と最も摂取しない地域では1日あたり100gもの差がある。高齢化率も地域によって異なるし、保健医療の物価水準も地域によって差が出る。それらは購買傾向の差となって「地域ごとの特性」となる。このような地域差を前提にマーケティングを設計できれば、各地域の女性消費者を振り向かせられるはずだ。

「地域ならでは」という基準で考えてみると「地域の女性にヘルスケアを届ける」ヒントが色々見えてくる。 次の書籍は各都道府県の特徴をざっくりと理解できるおすすめの1冊。

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